過去の大会招致を振り返ると、莫大な立候補費用と開催都市の財政破綻リスクが大きな問題となっていた。この危機感から、国際オリンピック委員会（IOC）は構造改革プラン「オリンピック・アジェンダ2020」および「2020+5」を打ち出した。前会長の意向を引き継ぎ、現IOC体制下で強力に推し進められた改革だ。かつてIOC会長を務めたトーマス・バッハ氏らの主導により、従来の公開投票による過酷な争奪戦は姿を消した。
新たな開催都市選定プロセスでは、IOCの将来開催地委員会が関心を寄せる都市と継続的な対話（ダイアログ）を行う。条件を満たした「優先交渉権獲得都市」を一本化し、総会で承認を受ける形式へと転換した。これにより、無駄な招致コストの削減と透明性の確保が図られている。
