生き物を迎え入れる上で、完全に「0円」など存在しない。無償譲渡と謳っていても、実際にはワクチンの接種費用やマイクロチップ装着費、避妊・去勢手術代の実費負担を求められるのが一般的だ。これらは動物福祉の観点からも極めて正当な費用であり、公益財団法人日本動物愛護協会などが推進する適正飼育のルールに則った処置と言える。
問題は、譲渡代金そのものを無料と偽りながら、謎の「空輸代」や「高額な健康診断料」と称して相場から乖離した金額を要求してくる悪質なケースだ。「無料だと思って連絡したのに、最終的に10万円以上を請求された」という被害事例は後を絶たない。事前に明細や証明書を提示しない相手とのやり取りには、細心の注意が必要だ。