株式消却の開示が出た際、多くの銘柄で買い優勢の展開が見られます。株式消却の株価影響がプラスに働きやすい根拠は、企業のファンダメンタルズ指標を押し上げる明確な数学的・財務的ロジックに裏打ちされています。
第一のドライバーは、1株当たり当期純利益（EPS）向上です。EPSは「当期純利益 ÷ 発行済株式総数」で算出されます。分母である発行済株式総数が消却によって恒久的に減少し、分子である利益が変わらなければ、割り算の結果として1株当たりの利益は自動的に増加します。株価の理論値は「EPS × PER（株価収益率）」で決まるため、市場の評価倍率（PER）が一定であれば、EPSの上昇分だけ株価の水準訂正が起こりやすくなります。
第二のドライバーが、自己資本利益率に対するROE改善効果です。自己株式を取得して消却すると、純資産（自己資本）が減少します。「当期純利益 ÷ 自己資本」で計算されるROEにおいて、無駄な余剰資金（キャッシュ）を圧縮して分母を絞り込む形となるため、資本効率の改善がダイレクトに数値へ反映されます。アクティビスト（物言う株主）や海外機関投資家がこぞって自己株式の消却を迫るのは、まさにこのROE改善をテコにした企業価値向上を狙っているためです。
ただし、実際の株式消却後の株価推移を詳細にトラッキングすると、発表直後に急伸した後に伸び悩む銘柄と、長期的な上昇トレンドを描く銘柄で二極化が見られます。自社株買いの発表時点で消却まで織り込まれていた場合、消却の実行発表は「材料出尽くし」と捉えられ、一時的な利益確定売りに押されるケースも珍しくありません。株価が持続的に上昇するかどうかは、消却という財務テクニックそのものよりも、本業の営業キャッシュフロー創出力と結びついているかが問われます。
