プロ野球選手の年俸報道を見る際、多くのファンが見落としがちなのが「税金」「エージェントフィー（代理人手数料）」「為替レート」という現実的な手取り額の壁です。
まず、MLB時代の年俸約25億円について、ニューヨーク州およびニューヨーク市は全米でも最も税率が高い地域の一つとして知られています。連邦税・州税・市税を合わせると所得税率は50%近くに達し、さらにMLB公認代理人への報酬（契約額の約3〜5%）が差し引かれます。したがって、額面上は147億円であっても、実際に選手の手元に残る手取り額はその半分程度となります。
また、日本復帰後の契約では「基本年俸＋インセンティブ（出来高払い）」の比率が大きく見直されました。公表される「推定年俸」はあくまで固定給ベースであることが多く、登板イニング数や勝利数、タイトル獲得に応じたインセンティブが手厚く設定されているケースが一般的です。ネット上で「激減して生活は大丈夫なのか」といった極端な声が上がることがありますが、実際には実績に応じた再浮上のセーフティネットが緻密に設計されています。
