ネット上の掲示板やSNSで定期的に浮上する「イトーヨーカドー東久留米店の閉店理由」に関する憶測。火のないところに煙は立たないと言われる通り、地元利用者が疑念を抱くのには明確な構造的要因が存在します。
第一の要因は、セブンアンドアイ店舗閉鎖の真相に直結するグループ全体の経営方針転換です。セブン＆アイ・ホールディングスは中期経営計画において、祖業であるイトーヨーカ堂の地方店舗や赤字店舗を大幅に削減し、首都圏の食品特化型店舗へ経営資源を集中させる方針を鮮明に打ち出しました。津田沼店や柏店といった首都圏近郊の大型老舗店舗が相次いで姿を消した出来事は、東久留米市民にとっても決して対岸の火事ではなく、「次はここではないか」という心理的動揺を招く決定打となりました。
第二の要因として挙げられるのが、1973年（昭和48年）開業という建物の歴史と経年変化です。築50年を超える多層階構造のGMS建築は、耐震補強や設備維持に多額のコストを要します。エスカレーターや照明、外壁の細部に漂うレトロな空気感は愛着を呼ぶ一方で、買い回りのしやすさや省エネ性能の観点から「建て替えか、あるいはそのまま撤退か」という二者択一の議論を呼び起こしやすい素地となっています。
そして第三の要因が、東久留米駅周辺商業施設との激しい顧客獲得競争です。新青梅街道沿いや所沢街道周辺には広大な敷地を誇る競合がひしめき、駅前の限られた商圏だけで従来型の総合衣料・生活雑貨を維持することが年々難しくなっている現場の実情が、閉鎖の噂に拍車をかけています。
