物件名を検索窓に入力した際、サジェスト欄に「事故物件」「大島てる」といった不穏なワードが表示される現象について、不安を抱く読者は少なくないはずです。不動産取引における重大な関心事である心理的瑕疵（かし）について、事実関係を多角的に追跡しました。
国土交通省が定めた「人の死の告知に関するガイドライン」では、専有部分における他殺、自殺、特殊清掃を伴う孤立死などが発生した場合、概ね3年間の告知義務が課されます。公的な不動産データベースや過去の募集履歴、現地仲介業者のヒアリング記録を精査した結果、本物件において現在、法令に基づく告知事項が設定された区画は存在していません。
では、なぜこのような検索ワードが定着してしまったのか。背景には3つの構造的要因があります。
第1に、大阪市内に複数展開されている「アーデンタワー」シリーズの他棟で過去に発生した事例との混同です。同一ブランドを冠する物件の情報がネット掲示板やSNS上で交錯し、本町イースト棟の噂として誤認・拡散された経緯が確認できます。
第2に、中央区徳井町周辺は中小のオフィスビルや集合住宅が密集するエリアであり、近隣他物件で生じた事案の位置情報が、集合住宅情報サイト等のマッピング誤差によって誤って認識されたケースです。
第3に、SEOアルゴリズムの盲点です。「タワーマンション＋事故物件」というセンセーショナルな組み合わせはユーザーのクリック率が高いため、実態のないアフィリエイト系まとめサイトが網羅的にキーワードを自動生成した結果、検索ボリュームが人為的に膨れ上がったという構図が見えてきます。根拠のない風評に惑わされず、重要事項説明書に記載される客観的告知事項を不動産会社を通じて正しく確認することが肝要です。
