事件発生直後から、日本外務省は表立って詳細な事実関係を公表することを一切避けてきた。これは自国民の生命の安全を第一に優先する「静かな外交」の手法に基づくものだが、情報の空白が生じたことで国内のネット空間では憶測が一人歩きする事態となった。
裏舞台では、現地に正式な大使館機能を保持していない日本の外交チームが、第三国や国際機関のアセットをフルに活用した水面下の極秘交渉を展開していた。公式な外交関係が存在しない相手に対して、いかにして生存確認を行い、身柄の安否を確かめるか。外務省の危機管理ラインが直面した壁はあまりに高く、一歩間違えれば人質とされる人物の安全が直接脅かされる綱渡りの交渉が続いていた。
