だが、テクノロジーの進歩だけで問題がすべて解決するわけではない。国連の人権委員会や国内の弁護士会は、「いかなる理由であれ、身体拘束や隔離は不当な処罰に相当する」として、保護室の完全廃止を求めて強く主張し続けている。
これに対し、救急精神医療の最前線に立つ医師らの反論は切実だ。「暴力や過度の興奮状態にある患者をそのまま一般病棟に置けば、他の患者やスタッフの生命が危険に晒される。適切な時期での短時間の隔離は、他者から守るためだけでなく、刺激を遮断して患者自身の脳を休息させるための治療的介入なのだ」。理論と現場、人権論と危機管理。双方が主張する正義は、いまなお平行線をたどったままだ。
