この変化の背景には、親会社である株式会社セブン＆アイ・ホールディングスが打ち出した強い危機感がある。最高経営責任者（CEO）である井阪隆一氏のもと、グループ全体で推し進められているのが大規模な店舗再編・構造改革プロジェクトだ。採算の厳しい地方店舗の閉鎖や移管を冷徹に進める一方で、首都圏の有望店舗においては大胆な投資と効率化を同時並行で行う方針が固められている。
運営母体である株式会社イトーヨーカ堂にとっても、従来の「何でも揃う巨大スーパー」というビジネスモデルの維持はもはや限界に達していた。売り場面積の適正化や衣料品部門の縮小、直営売り場と外部専門テナントの再配置など、抜本的な手術が能見台店でも急ピッチで進められているのだ。
