ネットニュースの見出しで「視聴率3%台で大爆死」「歴史的惨敗」と騒がれる現象の9割は、世帯視聴率と個人視聴率の違いを意図的あるいは無知によって混同した報道に起因します。
かつて主流だった世帯視聴率は、調査対象世帯のうち何世帯がテレビをつけていたかを示す割合に過ぎません。例えば、世帯主である高齢者が1人でテレビを見ていれば「1世帯」としてカウントされます。一方、2020年3月末から全国統一で本格運用されている個人視聴率は、「世帯内の誰が実際に見ていたか」を4歳以上の個人単位で測定する指標です。
さらに現在、民放各局の編成戦略やCM広告枠のセールスにおいて最重要視されているのがコア視聴率ランキングです。コア層とは主に男女13歳から49歳（あるいはF1・F2層を中心とした購買意欲の高い現役世代）を指します。たとえ世帯視聴率が4%台であっても、コア視聴率で同時間帯トップを記録し、TVer見逃し配信再生数が週間300万回を超えていれば、スポンサー企業にとっては「大成功の優良コンテンツ」として評価されます。
「世帯視聴率の一桁＝失敗」という短絡的な公式は、現代のメディアビジネスの現場では完全に過去の遺物となっています。
