ネット上の口コミで散見される「EXITから連絡が来ない」「退職に失敗した」という声の背景には、利用者の期待値とサービス特性のズレが存在します。実際の取材やSNSの検証から見えてきた事実は、サービス側の致命的な過失というよりも、ピークタイムにおける連絡遅延やシステム上の認識相違が主因です。
特に新年度が始まる4月〜5月の連休明け、あるいは賞与支給直後の時期は相談件数が急増します。LINE相談において、自動応答メッセージの後に担当オペレーターが対応するまでのタイムラグが発生し、切迫した精神状態にある利用者が「連絡が途絶えた」と不安を募らせるケースが確認されています。
また、「退職に失敗するリスク」に関しては、民法第627条(期間の定めのない雇用の解約の申し入れ)に基づき、退職の意思を会社側に確実に通知するため、法的に雇用関係を終了させること自体で失敗するケースはほぼ皆無です。ただし、会社側が「代行業者を通じた連絡を認めない」「本人と直接話すまで手続きを進めない」と抵抗した場合に、交渉権を持たない民間企業型であるがゆえに膠着状態に陥るリスクは想定しておく必要があります。