結論から述べると、ペットの死をきっかけに自ら命を絶ったり、後追いを企図したりした人は国内外を問わず実在します。日本の公的な死因統計において「ペットロス」という独立した分類項目は存在しないものの、警察庁や厚生労働省の自殺統計で「家族の死」「生活環境の急変」「健康問題」に分類される事案の中に、伴侶動物の死が引き金となったケースが複数含まれていることは精神保健福祉の現場で周知の事実です。
日本獣医師会やペット関連学会で共有される調査研究でも、伴侶動物を亡くした飼い主の約10〜15％が「死にたい」「生きていく気力が湧かない」といった希死念慮を経験していると推計されています。特に単身世帯や高齢者世帯において、生活の唯一の支えであり感情の拠り所であった愛犬や愛猫を失った場合、その衝撃は生活基盤の崩壊に直結します。
さらに事態を深刻化させるのが、社会学で「公認されない悲嘆（Disenfranchised Grief）」と呼ばれる現象です。人間の親族が亡くなった場合には忌引休暇や公的な葬儀、周囲からの弔意が存在しますが、動物の場合は「たかが犬でしょ」「また新しい猫を飼えばいい」といった心ない言葉を浴びせられがちです。社会的に悲しむ権利を奪われた飼い主は感情を抑圧し、誰にも相談できないまま孤独の密室で「後追い」という破滅的な思考に追い詰められていきます。
