アプリをインストールする際、多くのユーザーが直面するのが「個人情報が抜き取られるのではないか」「通信内容を傍受される危険性はないのか」という不安です。結論から言えば、アプリの配信元や運営母体そのものに不正なスパイウェアのような実態はありません。サービスを展開するGMOタウンWiFi株式会社は、東証プライム上場企業であるGMOインターネットグループのグループ企業であり、国内法およびプライバシーポリシーに準拠した厳格な情報管理体制を敷いています。
しかし、運営企業が健全であることと、タウンWiFiの安全性が通信技術的に100％保証されていることは全く別の問題です。注意すべきは「フリーWiFi 自動接続」という仕組みそのものが内包する、公衆無線LAN特有の脆弱性にあります。
街中に飛んでいるフリーWi-Fiの中には、通信が暗号化されていない「オープンなアクセスポイント」が多数混在しています。パスワードなしで誰でも接続できるネットワーク上では、同一回線に侵入した悪意ある第三者がパケット解析ツールを用いることで、閲覧しているURLや暗号化されていない通信内容を覗き見る技術的ハードルが極めて低くなります。総務省が公表している「公衆無線LANセキュリティガイドライン」でも、暗号化規格（WPA2/WPA3など）が施されていない公衆Wi-Fiでの機密情報やり取りには重大なリスクがあると繰り返し警鐘が鳴らされています。
アプリ側も無対策というわけではなく、通信を仮想的なトンネルで保護するVPN技術を用いた「WiFiプロテクト」機能などを提供しています。ただし、この保護機能を常時十全に機能させるには所定の条件や設定が必要であり、無料の初期状態ですべての通信が鉄壁に守られているわけではありません。クレジットカード番号の入力やネットバンキングのログインなど、重大な機密情報を扱う通信においては、フリーWi-Fiそのものを遮断して大手キャリアのセルラー回線（5G/LTE）を用いるのが鉄則です。
