2010年代後半から加熱した高級食パン市場は、2026年代半ばを経て「日常使いへの定着」と「過剰出店の淘汰」という二極化を迎えました。その波の中で、最高級食パン専門店 い志かわの一部店舗が暖簾を下ろしたことで、SNS上では「経営危機ではないか」という憶測が飛び交いました。
しかし、業界関係者への取材や商業登記、出退店データを精査すると、そこには倒産や単純な事業縮小とは異なる「持続可能な拠点集約戦略」が浮き彫りになります。
ブーム期に各地へ広がったフランチャイズ（FC）店舗の一部は、契約満了や採算性の見直しに伴い整理されました。小麦粉・無塩バターなどの国際相場高騰に加え、光熱費・物流費の上昇が直撃したことで、薄利多売型の地方ロードサイド店舗を維持するリスクが高まったためです。そこで運営元は、ブランドの聖地であるい志かわ 覚王山 本店をはじめとする愛知・東海エリアの基幹店、ならびに高島屋などの百貨店催事や厳選されたECチャネルへとリソースを集中させる舵切りを行いました。
むやみな店舗網の拡大を追わず、職人の目が行き届く範囲で品質を徹底管理するスタイルへの回帰こそが、い志かわの選択した生き残り策と言えます。
