ひとたび逮捕者が発生すると、映画やドラマの現場は未曽有の混乱に陥る。特に公共放送であるNHKをはじめとする地上波主要局では、過去作品の配信停止や再放送の見送りが即座に決定される。CMの放送中止に伴う賠償金や撮り直し費用は、時に数億円から十数億円規模へと跳ね上がる。
関係各所への事前説明や契約書における「反社会条項」「コンプライアンス遵守規定」は厳格化の一途を辿っている。しかし、どれほど契約で縛ろうとも、一個人の違法行為を事前に完全に予防することは極めて困難だ。制作側は常に「いつ爆発するかわからない時限爆弾」を抱えながら作品づくりを余儀なくされている。
