ネット上の掲示板やSNSでは、時折「ヨーカドーが撤退してロピアなどの食品スーパーが後継に入るのではないか」「跡地がマンションになるのではないか」といった具体的な推測が語られます。しかし、これらの言説の多くは土地と建物の権利構造を無視した誤解に基づいています。
まず押さえるべきは、当施設の成り立ちです。日清プラザが建つ場所は、かつて「日清紡三島事業所」が存在した広大な工場跡地です。1995年に日清紡グループが不動産活用事業として自社主導で開発した商業施設であり、セブン&アイが単独で土地を所有・開発した物件ではありません。
つまり、仮に将来的なテナント契約の更新や業態転換の議論が生じたとしても、施設全体が唐突に更地になったりマンションに転用されたりする可能性は極めて低い構造になっています。日清紡ホールディングス側の商業アセットマネジメントのもと、地域の集客核として商業機能が維持される枠組みが整っているのです。
また、セブン&アイが進める「地方店整理」の対象となった店舗の多くは、単独出店型の老朽化ビルや、自社グループで建物を維持管理しきれなくなった拠点でした。日清プラザのように、ディベロッパーが明確で専門店街のリーシングが順調な複合SC内の店舗は、収益性・集客力の両面で踏みとどまる合理性が高いと言えます。
