実習の直前になって「第一志望の選考が佳境を迎えた」「民間就職に専念したくなった」という理由から、教育実習の辞退理由と影響について悩む学生が後を絶ちません。しかし、教育実習の辞退は、一般的なアルバイトの退職や講義の履修取り消しとは次元が異なります。
教育実習の受入枠は、大学と実習校（多くの場合は母校）との長年の信頼関係によって成立しています。実習校は数か月前から時間割の調整、担当教諭の割り振付、教育委員会の承認手続きを進めています。大学4年次の春になってからの自己都合による辞退は、母校の恩師の顔を泥で塗り、翌年以降の後輩の受け入れ枠を消滅させるリスクを孕んでいます。
また、大学側からも厳重な指導を受けることになり、学部によっては懲戒や厳重注意の対象となる場合もあります。「どうしても民間企業への就職に専念したい」と決断した場合は、1日でも早く大学の教職担当部署へ出向き、平身低頭に事情を説明した上で正規の手続きを踏まなければなりません。その際、サンクコスト（過去2〜3年間で教職課程のために費やした莫大な講義時間と受講料）を完全に捨てる覚悟が必要です。
