長年、芸能界随一のおしどり夫婦として知られてきた二人の関係に、近年メディアの注目が集まったのが「別居報道」と「個人事務所の役員退任」を巡る一連の動きです。
報道各社や登記情報によると、志穂美悦子は長年にわたり長渕剛の個人事務所『Office REN』をはじめとする関連会社3社の代表取締役社長や取締役を務め、経営面でも夫を支え続けていました。しかし2026年春、志穂美悦子が関連会社の役員を一斉に退任したことが明るみに出ます。
背景として報じられたのは、事務所運営方針を巡る意見の相違や役員報酬の見直し、さらには一部週刊誌で囁かれた長渕剛の周辺人事（年下女性スタッフの登用など）を巡るすれ違いでした。同時期から長渕が都内の別邸や制作スタジオを活動拠点とし、志穂美が本宅を守るという生活スタイルの分離が見られたことから、「37年目の離婚危機」として週刊誌やネットニュースを賑わせました。
しかし、直撃取材に対して志穂美悦子は一貫して「離婚は絶対にありません」と明言しています。関係者の証言を総合すると、これは婚姻関係の破綻ではなく、子育てを終え、互いが70代前後のシニア期を迎えるにあたって選んだ「精神的・経済的な自立」のプロセスであると見られています。
長渕剛という強烈なエネルギーを持つカリスマのマネジメントから退くことで、志穂美自身も一人の独立した人間としての生活を取り戻し、互いのプライベート空間を尊重し合う「卒婚」に近い成熟したパートナーシップへと関係性をシフトさせたのが真相と言えます。
