「いざ親を病院に連れて行こうとしても、何科に行けばいいのかわからない」――これは受診を阻む最大の障壁の一つです。近所の内科に連れて行ったものの、「お年ですからね」と見過ごされ、適切な治療介入のタイミングを逃してしまうケースが後を絶ちません。
受診科目の選び方と優先順位の明確な基準
認知症の確定診断には、頭部MRI/CT検査、認知機能検査（HDS-RやMMSE）、血液検査、SPECT検査などを組み合わせた総合的な診断体制が求められます。 1. 第一選択：もの忘れ外来（認知症専門外来） 総合病院や大学病院、精神科・神経内科クリニックに設置されている専門外来。専門医（日本認知症学会専門医、日本老年精神医学会専門医）が常駐し、各種検査から最新治療薬の処方まで一気通貫で対応可能。 2. 身体症状（手足の震え、歩行障害）を伴う場合：脳神経内科 レビー小体型認知症やパーキンソン病関連疾患、脳血管障害の疑いがある場合に最適。 3. 精神症状（激しい妄想、幻覚、暴言、うつ状態）が強い場合：精神科・老年精神科 BPSDが突出しており、生活が成り立たないレベルの興奮がある場合の薬物調整や入院対応に強い。 4. 急激な進行や頭部打撲歴がある場合：脳神経外科 「慢性硬膜下血腫」や「正常圧水頭症」など、手術で完全に治る認知症（治療可能な認知症：Treatable Dementia）を見落とさないために不可欠。
病院に行く前に頼るべき「地域包括支援センター」
「本人が『俺を頭がおかしい扱いするのか』と激怒して受診を拒否する」という相談は現場の日常茶飯事です。 この場合、無理に精神科へ連れて行くのは逆効果です。まず家族だけで、各市区町村に設置されている「地域包括支援センター」に駆け込んでください。保健師、社会福祉士、主任ケアマネジャーが配置された公的相談窓口であり、無料で相談に乗ってくれます。 「介護予防の健康診断という名目で受診を促す」「かかりつけ医と連携して往診を装って様子を見てもらう」など、百戦錬磨の専門員が本人の自尊心を傷つけずに医療機関へ繋ぐノウハウを持っています。
