投資家が最もシビアに見定めるべき要素が、野村證券におけるインド株投信の手数料体系です。野村證券のチャネルは「対面窓口（本・支店）」と「野村ホームトレード（オンライン）」に分かれており、どちらを利用するかで初期コストが大きく変動します。
窓口取引では、担当者のアドバイスやマーケット解説を受けられる対価として、購入時手数料が最大3.30%（税込）に設定されているファンドが大半です。一方、オンライン専用コースを活用することで、購入時手数料がノーロード（無料）もしくは割引となる商品も拡充されています。また、個別株として米国上場のインドADR（代替投資証券）などを直接購入する場合の野村證券における外国株式手数料も、約定代金に応じた所定の手数料率が適用されるため、小口取引を頻繁に繰り返す投資スタイルではコスト負けのリスクが高まります。
