インターネット上の掲示板やSNSでは、居住確認ハガキを受け取った受取人たちから当惑や不満、あるいは危機一髪の体験談が多数寄せられています。実際の声を検証すると、現代の防犯意識と郵便インフラの仕組みとの間で生じているギャップが浮き彫りになります。
「アパートのポストに『居住確認のお伺い』が入っていた。名前も書いていない紙が突然入っていて詐欺を疑ったが、裏面を見たら管轄郵便局の印鑑があった」（20代単身男性・IT勤務）
「新居に引っ越して2週間、表札をあえて出さずに生活していたら届いた。ネットで調べて正規の郵便だと知り、スマホからQRコードですぐに回答した。手続き自体は1分で終わった」（30代女性・デザイナー）
一方で、放置して実害を被ったという深刻な口コミも散見されます。
「居住確認をただのアンケートか何かと勘違いしてゴミ箱に捨ててしまった。その結果、更新されたメインバンクのクレジットカードが『居住実態なし』で返送され、カードが一時停止になって再発行手数料と余計な日数がかかった」（40代自営業男性）
「前の住人の郵便物が何度も誤配送されてくるので郵便局に問い合わせたら、その数日後に居住確認ハガキが届いた。正しく自分たちの名前だけを書いて返送したら、それ以降は前住人のダイレクトメールがピタリと止まった」（30代夫婦世帯）
ネット上の反応を総合すると、「不審なダイレクトメールと勘違いして破棄しそうになる」ケースが初期段階で多発している一方、正しい知識を持って速やかに回答した世帯は、誤配送の防止という恩恵を確実に受けていることがわかります。
