介護用防水シーツを導入する際、防水性能と同じくらい命綱となるのが「透湿性（通気性）」です。人間は一晩にコップ1杯分（約200ml）の寝汗をかきますが、安価なビニール製シーツを敷くと、湿気の逃げ場が完全に遮断され、寝具内部の湿度は90%以上に達します。
高温多湿な寝床内環境は、被介護者のデリケートな肌を浸軟（ふやけ）させ、わずかな摩擦で表皮が剥がれ落ちる原因となります。これが在宅介護における最大の難敵「褥瘡（じょくそう・床ずれ）」への直行ルートです。後悔しない介護用防水シーツ蒸れない素材選びの基準は、単なるビニール貼りではなく、「透湿性ポリウレタンラミネートフィルム」を採用しているかどうかです。水滴（約100〜3000マイクロメートル）は完全に遮断しながら、水蒸気分子（約0.0004マイクロメートル）だけを外部へ逃がす特殊構造の生地を選ぶことで、防水と肌の呼吸を両立させることができます。表面生地には吸湿性に優れた天然コットンパイル、または汗を素早く発散させる立体メッシュ構造の製品を指定することが、寝たきりを防ぐための医学的アプローチです。
また、介護費用を抑えるために多くの方が疑問を抱くのが、介護保険防水シーツ購入の可否です。「介護用と名がついているのだから、1割（または2〜3割）の自己負担で購入できるのではないか」と考えるのは自然なことです。
しかし、厚生労働省が定める介護保険制度の公的基準において、「防水シーツは原則として特定福祉用具購入の対象外」です。ポータブルトイレや入浴補助用具のように、他人が使用したものを再利用できない衛生器具は「特定福祉用具販売」として保険適用（年額上限10万円枠）が認められていますが、シーツやリネン類は「一般的な日常生活用具・寝装品」の範疇に分類されるため、全額自己負担での一般購入となります。
ただし、知っておくべき重要な裏ワザがあります。各地方自治体（市区町村）が独自に展開している「在宅高齢者用紙おむつ等支給事業（家族介護慰問事業）」です。自治体によっては、要介護度3以上の非課税世帯などを対象に、紙おむつ購入券の対象品目の中に「介護用防水シーツ」や「使い捨て防水シート」を含めているケースが多数存在します。自己負担を少しでも減らしたい場合は、ケアマネジャーや地域包括支援センターの窓口に「当自治体の日常生活用具給付等事業で防水シーツの補助枠があるか」を直接確認することをおすすめします。
