日本ABC協会（日本新聞発行社公査機構）の公査部数データおよび各社開示資料によると、朝日新聞の朝刊販売部数は長期的な減少トレンドから抜け出せていません。2000年前後に記録した約836万部のピーク時から比較すると、現在は半分以下どころか、およそ60%以上が消失した計算になります。
2010年代半ばまで600万〜700万部台を維持していた部数は、2018年頃に600万部を割り込み、2021年には500万部割れ、さらに2023年には400万部の大台を割り込みました。直近の年間減少率は約4.9%〜5.1%前後で推移しており、月間数万部規模の自然減が続く中、業界内では「2026年中にも朝刊300万部を割り込む可能性が高い」と現実味をもって語られています。
グラフや時系列データが示す通り、この下落曲線は一時的な景気変動によるものではなく、紙媒体という情報伝達インフラそのものが歴史的な転換点を迎えていることを明確に裏付けています。
