パラオの人々が日本に対して強い親愛の情を抱き続ける理由は、単に言葉が残っているからだけではありません。その根底には、約30年間に及んだ委任統治時代の政策と人々の交流があります。
1914年の第一次世界大戦勃発に伴い日本軍がミクロネシア諸島を占領し、1920年に国際連盟から正式に委任統治が認められました。日本政府は1922年、パラオのコロールに統治の中枢機関である「南洋庁（なんようちょう）」を設置します。当時の日本はパラオを単なる搾取の植民地ではなく、日本領土の延長として大規模な近代化投資を行いました。
道路や港湾、発電所、上水道、病院などの基本インフラが整備され、公学校が建てられて現地の子どもたちに無償の基礎教育が提供されました。また、農業や水産業の技術指導も精力的に行われ、パラオの生活水準は飛躍的に向上しました。当時、パラオ島内には現地住民の人口を大きく上回る日本人（ピーク時には約2万数千人）が移住し、住民と同じ目線で生活を共にしていたのです。
太平洋戦争末期の1944年、激戦地となったペリリュー島の戦いにおいても、日本軍守備隊（中川州男大佐指揮）は戦闘開始前に島民全員を北方の本島へと強制的に避難させました。島民を戦争の巻き添えにしないための決断であり、ペリリュー島民から一人の戦死者も出さなかったこの史実は、戦後も島民の間で語り継がれ、日本への深い敬意と信頼の礎となっています。
