硬貨が極端に少ない背景には、当時の社会経済情勢と日本の貨幣供給構造が密接に絡み合っています。平成12年硬貨少ない理由として挙げられる決定打は、主に次の3点です。
1. デフレ深刻化に伴う小額通貨の滞留
1990年代後半の金融不安を経て、日本経済は本格的なデフレ不況に突入しました。消費が低迷すると世の中で流通する現金需要が鈍化します。市中の金融機関に小額硬貨が滞留し、日本銀行へ還流する硬貨の量が増加した結果、財務省・日本銀行は新たな硬貨の製造発注を大幅に抑え込みました。
2. 自動販売機で利用されない「端数硬貨」の宿命
日本国内で硬貨の大量流通を支えていたインフラは「自動販売機」と「券売機」です。10円、100円、500円は飲料自販機などで日常的に大量消費・補給されます。しかし、50円玉と5円玉は自販機での使用頻度が極めて低いか、あるいは全く受け入れられません。景気後退期に現金の需要調整が行われる際、真っ先に製造ラインが絞られるのがこれら「自販機非対応・端数決済用硬貨」だったのです。
3. 新500円硬貨・二千円札の導入による造幣リソースの圧迫
2000年（平成12年）は、変造500円白銅貨事件を受けた「2代目500円ニッケル黄銅貨」の緊急導入と、沖縄サミットを記念した「二千円券」の発行が重なった激動の年でした。造幣局の製造設備や人的リソースは偽造防止対策が施された新500円玉の大量生産（約6億枚）に最優先で割り振られ、需要の落ちていた50円や5円の生産規模は最低限の枚数に抑え込まれたという製造現場の事情も存在します。
