長期にわたるリハビリ入院で最も懸念されるのが経済的負担です。入院費用は、保険診療の自己負担分（1割〜3割）に加え、食事療養費、病衣代（アメニティセット）、個室を希望した場合の差額ベッド代などで構成されます。医療費自己負担額が高額になった場合は、高額療養費制度を利用することで月ごとの支払いに上限が設けられるため、事前に「限度額適用認定証」を取得しておくことで窓口負担を大幅に抑えられます。
費用面の不安や介護保険の新規申請、退院後の住宅改修や施設探しについては、院内に常駐する医療ソーシャルワーカー（MSW）が相談窓口を担っています。行政制度の活用法から福祉用具の選定アドバイスまで、専門知識を持ったソーシャルワーカーが初期段階から伴走してくれるため、経済的・制度的な疑問点は抱え込まずに早い段階で相談することが推奨されます。
