かつて関西の夏の代名詞であったメガイベントが、なぜこれほど長期間にわたって途絶えてしまったのか。単なる感染症対策の余波にとどまらない、構造的な3つの理由が存在します。
1. パーフェクトリバティー教団の信者数減少と財政基盤の変化
最大の要因は、花火大会の莫大な開催費用を一手に担ってきた教団自体の財政規模の縮小です。文化庁発行の『宗教年鑑』などの推移を辿ると、PL教団の公称信者数は昭和50〜60年代のピーク時に100万人を超えていましたが、近年は少子高齢化と新宗教全体の求心力低下に伴い、実質的な活動信者数が大幅に減少しています。
名門として知られたPL学園高校の硬式野球部が2016年夏に休部し、その後学園の募集停止・規模縮小が進んだことと同様に、年間数億円とも試算された花火の製造・打ち上げ・設営費用を単独で拠出することが困難になったという経営的リアリズムが存在します。
2. 雑踏警備・安全対策基準の厳格化とコストの急騰
2001年の明石歩道橋事故以降、大規模集客イベントに対する警備計画の審査基準は年々厳格化の一途をたどっています。富田林市内外から1日で数十万人が押し寄せるPL花火では、教団敷地内だけでなく周辺道路、最寄り駅（富田林駅、喜志駅など）の警備配置に膨大な人員が必要とされていました。
人件費の高騰や警備員不足が深刻化する中、警備費用だけで億単位の追加負担が発生する構造は、入場料を徴収しない無料観覧型イベントにとって致命的なリスク要因となりました。
3. 「宗教行事」と「観光メガイベント化」の乖離
もともとPLの花火は、教団の教えである「人生は芸術である」を体現し、先代教祖の遺徳を讃える純粋な宗教的奉納行事でした。しかし、昭和後期から平成にかけて関西屈指の観光イベントとして肥大化した結果、ゴミのポイ捨て、周辺住宅街への不法侵入、違法駐車といった地域トラブルが頻発。
「信者の献金によって支えられている儀礼」が「一般大衆の無秩序な消費イベント」へと変質してしまったことに対し、教団内部からも原点回帰を求める声が強まっていたという宗教社会学的な側面も見逃せません。
