事態が国内の枠組みを超えて国際的な関心事へと急浮上した最大の転機は、英国の公共放送が放映したBBC『J-POPの暗部：スキャンダルなジャニーズ事務所』であった。海外メディアの調査報道によって世界中に衝撃が走り、日本のメディアが無視し続けてきた巨大な構造的問題が国際社会の白日に晒された。
さらに、この人権問題ドキュメンタリーをきっかけとして国連人権理事会の「ビジネスと人権」作業部会が訪日調査を実施。日本政府や企業に対し、被害者救済と人権デューデリジェンスの徹底を勧告する事態へと発展した。国際機関による介入は、国内芸能界の閉鎖的な体質に対する強烈な警鐘となったのである。
