私立大学の操縦学科を志望する受験生や保護者にとって、最大の障壁となるのが私立大学パイロット学費の問題です。ネット上でも「総額2000万円を軽く超える」という噂が飛び交いますが、これは誇張ではなく紛れもない事実です。
一般的な4年間の授業料・施設費（約600万〜800万円）に加え、海外または国内での実機フライト訓練費用、燃料サーチャージ、渡航滞在費、FAA（米国連邦航空局）および国土交通省のライセンス試験受験料などが加算されます。近年の歴史的な円安傾向や航空燃料の高騰が影響し、トータル費用が2,200万〜2,600万円規模に達するケースも珍しくありません。
この巨額の資金負担を軽減するため、各大学や航空会社は多層的なファイナンシャルサポートを用意しています。
代表的な仕組みが、航空会社が無利息で訓練費を貸与し、入社後に一定年数勤務することで返還が免除または減免される「条件付き奨学金」や、大学独自の減免制度、日本学生支援機構（JASSO）の各種奨学金です。さらに、信販会社やメガバンクと提携した「パイロット専用教育ローン」を活用し、卒業後のパイロット給与から長期分割で返済していくファイナンスプランを構築する家庭が主流となっています。
