結論から明確にお伝えすると、キネマ旬報シアター現在の状況は、閉館することなく3スクリーンの体制を維持したまま通常営業を続けています。週末には多くの映画ファンが足を運び、ロビーには上映を待つ観客の穏やかな熱気が漂っています。
では、なぜあれほど大々的に閉館が報じられたのでしょうか。時計の針を少し巻き戻すと、発端は2022年12月20日にキネマ旬報社から出された公式発表でした。「2023年6月4日をもって閉館する」という突然の告知は、映画界および地元住民に激震を走らせました。
当時取り沙汰されたキネマ旬報シアター閉館理由の核心は、主に以下の3点に集約されます。
第一に、定期建物賃貸借契約の満了です。映画館が入居する柏高島屋ステーションモール第一駐車場ビルの契約更新時期を迎え、将来的なビル管理計画との兼ね合いが生じていました。第二に、新型コロナウイルス感染拡大による累積赤字です。動員制限や上映延期が相次いだ時期の打撃は甚大で、ミニシアターの収支構造を大きく揺るがしました。そして第三に、映写機器や空調設備の老朽化に伴う巨額の更新コストです。デジタル上映設備の更新には数千万円規模の投資が必要とされ、雑誌発行を本業とする運営元にとって重い経営判断を迫られていました。
しかし、物語はここで終わりませんでした。閉館予定日を目前に控えた2023年5月中旬、関係各所による協議と運営権の移管交渉が急転直下でまとまり、キネマ旬報シアター再開の真相とも呼ぶべき「運営体制の見直しによる営業継続」が正式決定したのです。完全な幕引きを覚悟していた映画ファンにとって、まさに起死回生のドラマとなりました。
