2026年大会を語るうえで避けて通れないのが、異例中の異例となった女子サッカーW杯放映権決着の経緯です。大会開幕まで1か月を切った2026年6月中旬の段階でも、日本では放映権を持つテレビ局がひとつも存在しないという危機的状況が続いていました。
発端となったのは、国際サッカー連盟（FIFA）のジャンニ・インファンティーノ会長が打ち出した「男子大会との放映権バンドル（一括）販売の撤廃」と「女子大会単独での高額な放映権料設定」でした。欧州主要国（英・仏・独・伊・西）でも同様の拒否反応が起き、一時は欧州全域での中継不成立すら危ぶまれる事態に発展します。日本国内においても、地上波キー局は広告市場の低迷と女子サッカー中継の採算性を慎重に見極め、FIFAの強気な提示価格に対して提示額を大幅に引き下げるか、交渉そのものから撤退を選びました。
交渉期限が迫るなか、最終的に公共放送であるNHKが名乗りを上げ、2026年7月13日になでしこジャパン地上波テレビ中継を含む放送権の獲得が正式発表されました。FIFA側もある程度現実的なディスカウントに応じざるを得なかったと見られており、国民的な関心事としての女子スポーツ中継が土壇場で死守された瞬間でした。
