こうした一連の動向に対して、日本の報道・メディア産業にも自省と変革の波が訪れている。かつて地上波テレビや新聞の多くは、「在日」に関するニュースを日韓関係の悪化や犯罪報道といったセンセーショナルな文脈で扱いがちであった。
しかし、ネットメディアの普及や海外ジャーナリズムの参入によって、一面的なステレオタイプは通用しなくなりつつある。現在求められているのは、偏見に基づいた対立軸を煽るのではなく、個々の人権や多様な生き方をフラットに取材する姿勢だ。大手新聞社やテレビ局の中でも、若い記者たちを中心に、歴史的文脈と現代の日常を丁寧につなぐ新しい報道手法の試みが始まっている。
