登山者コミュニティの間で「マウンテンハードウェアが日本から撤退する」という噂が急速に拡散した背景には、国内直営店の統廃合と卸売チャネルの劇的なシフトがあります。かつて東京・原宿のキャットストリートに構えていた象徴的な旗艦店をはじめ、いくつかの主要路面店が閉店・リロケーションを行った際、登山愛好家の間では「いよいよブランド自体が国内から姿を消すのか」という憶測が一気に広がりました。
公式発表資料およびコロンビアスポーツウェアジャパンの事業戦略を検証すると、この真相は「撤退」ではなく、「D2C（直販EC）および専門コアショップへの流通集約」というドラスティックな販路再編でした。マス層を狙う総合量販店での過剰な在庫陳列を見直し、YAMAP STOREなどの有力アウトドア特化プラットフォームや、自社オンラインストア、さらには御殿場や木更津などの主要アウトレット拠点へとリソースを集中させたのです。
現場取材で見えてきたのは、ブランド価値の希薄化を防ぐための防衛策でもありました。極限状態に耐えうる高機能ギアであるにもかかわらず、街着やセール品として安売りされる状況を断ち切り、本来届けるべきシリアスな登山者へターゲットを再定義した結果が、一部のユーザーに「店舗で見かけなくなった＝日本撤退」と映ったのが噂の真相です。
