インターネット上の受検情報には、誤った先入観や実態と乖離した噂が散見されます。出願・受検にあたって絶対に把握しておくべき「3つの盲点」を整理します。
誤解1：「千代田区民（A区分）なら簡単に入れる」という過信
B区分の倍率5〜6倍と比較してA区分の倍率が2倍台であることから、「区民枠なら受かりやすい」と誤認するケースがあります。しかし、適性検査の問題自体は共通であり、一定の基礎思考力と長文記述力がなければ合格基準点に達しません。千代田区内の受検熱は非常に高く、A区分受検生もしっかりと塾で対策を積んできた層が激突するため、油断は致命傷となります。
誤解2：「公立だから費用は完全にゼロ」という誤認
前期課程（3年間）は義務教育のため授業料無償、後期課程（3年間）も都立高校と同等の授業料（国の高等学校等就学支援金制度の対象）ですが、学校納付金、修学旅行積立金、制服代、部活動費、教材費などは別途発生します。私立の年間100万円以上と比較すれば大幅に安価ですが、6年間で150万〜200万円前後の諸費用は見込んでおく必要があります。
誤解3：繰り上げ合格（追加入学許可）の連絡タイミング
2月上旬の合格発表後、私立難関校や国立大学附属校（筑波大附属、お茶の水女子大附属、東京学芸大附属など）に併願合格した受検生の手続き辞退に伴い、繰り上げ合格の電話連絡が2月中旬にかけて順次行われます。連絡は出願時に登録した緊急連絡先へ直接入るため、受検直後はいつでも対応できるよう保護者の電話体制を整えておく必要があります。
