ネット上のまとめ情報では「地域最安値」「ドロップイン1日1,000円台で使い放題」といったキャッチコピーが踊りますが、ここにはプロの視点で見極めるべき重要な盲点が存在します。
最大の落とし穴は、「基本料金と付帯サービス料金の分離構造」です。例えば、格安のドロップイン料金を掲げる施設であっても、以下のような追加コストが発生するケースが多発しています。
1つ目は、Web会議用個室ブースの別料金設定です。オープンスペースでの通話が禁止されている施設では、オンライン会議が1件入るごとに15分あたり250〜350円前後のブース利用料が加算されます。1日6時間滞在し、2時間のオンラインミーティングを行った場合、ドロップイン基本料（約2,000円）にブース代（約2,400円）が上乗せされ、総額は5,000円近くまで跳ね上がります。
2つ目は、混雑時の入室制限と座席間隔の狭さです。休日の午後や平日の夕方以降、人気店ではドロップインの新規受付を停止する事態が頻発しています。また、格安施設では席数を稼ぐためにデスク間のディスタンスが極端に狭く、隣の利用者のPC画面が丸見えになってしまうセキュリティ上のリスクも孕んでいます。
