この問題は単なる理論にとどまらず、現実の労働環境を深刻に蝕んでいる。厚生労働省が毎年発表する「職場のハラスメントに関する調査」や労働相談件数の内訳を見ても、いじめ・嫌がらせやパワーハラスメントに関する相談は常に最上位を占めている。組織内での不当な孤立化や集中攻撃は、精神的な疾病や離職に直結する死活問題だ。
こうした実態に伴い、傷ついた個人をケアする臨床心理学・メンタルヘルス産業の需要は拡大を続けている。しかし、被害を受けた個人をカウンセリングするだけの対症療法では根本的な解決に至らないという痛烈な反省から、予防的アプローチとしての組織コンサルティングの重要性が叫ばれるようになった。特定の人物を「問題社員」として処理して事なきを得ようとする体質そのものを診断・是正する取り組みが、先進的な企業を中心に始まっている。
