インターネット上の掲示板やSNSでは、「あまりに恐ろしすぎるため国によって発禁処分にされた」「政府の陰謀を暴いたため消された」といった都市伝説が頻繁に語られます。しかし、映画業界の流通構造を取材すると、現実ははるかに現実的な事務的要因に起因していることが分かります。
未DVD化や配信停止の理由として最も多いのは、原盤フィルムの劣化・紛失と小規模配給会社の倒産による権利の散逸です。1980年代のVシネマブームや独立系アートシネマ作品では、制作会社が解散した後に権利の継承者が行方不明となり、デジタルリマスターの許諾を取ることすらできないケースが膨大に存在します。
また、過激な描写で知られる海外の放送禁止映画（いわゆるトラウマ映画・スプラッター映画）に関しても、税関での輸入規制や映倫の審査費用が障壁となり、日本国内配給を行うインポーターが採算を取れないために「正規輸入が見送られている」のが実情です。決してオカルト的な力が働いているわけではありません。
