ネット上には今なお「日本全国の無料キャンプ場マップ」といったまとめ情報が溢れているが、情報の鮮度には重大な注意が必要だ。無料キャンプ場の現在の利用状況を検証すると、コロナ禍以降の過密利用とモラル崩壊を経て、全国の勢力図は激変している。
かつて「無料の聖地」と呼ばれた名所が、直火による芝生の炭化や放置ゴミ、深夜の騒音トラブルを理由に、2024年から2026年にかけて相次いで有料化や閉鎖へ舵を切った。地元自治体への取材によれば、投棄された粗大ゴミの処理費用や清掃委託費が年間数百万円規模に膨らみ、一般財源からの持ち出しに住民から強い反発が起きたことが引き金となっている。
現在残っている無料スポットの大半は、「完全事前予約制（オンライン受付）」を導入して身元確認を徹底するか、提携する民間プラットフォームを介して協力金（美化協力金として500円〜1,000円程度）を徴収する形態へ移行した。「ふらっと行ってタダで張れる野営地」という昭和・平成的な牧歌的イメージは、2026年の今日においてほぼ完全に過去のものとなったと認識すべきである。
