伊予鉄スポーツセンターが営業終了に至った背景には、単なる一時的な集客減にとどまらない、構造的な複合要因が存在します。地元関係者の証言および伊予鉄グループの開示情報を総合すると、決定打となったのは「莫大な設備更新コスト」と「インフレに伴うランニングコストの爆発」です。
1970年代の開業から50年以上が経過し、特に冬季のスケートリンク用冷凍機設備や夏季のプールろ過循環装置は老朽化の限界を迎えていました。これらを現行の環境基準・安全基準に適合させて刷新するには数十億円規模の設備投資が必要と試算され、民間企業単独で回収することは極めて困難な状況にありました。
さらに、近年の世界的なエネルギー価格高騰が追い討ちをかけました。製氷に必要な電力コストと水温管理にかかる燃料費が従来の2倍以上に跳ね上がり、収益構造を急激に圧迫した経緯があります。伊予鉄グループ全体が進める「持続可能な交通・観光インフラへの経営資源集中」という事業構造改革の波の中で、痛渋の決断として施設閉鎖が下されたのが実態です。
