医療現場を取り巻く環境は急速に進化を遂げており、かつてのような「都心の有名病院まで長距離移動して受診する」身体的・金銭的負担は大幅に軽減されつつある。その背景にあるのが、公的制度の整備とともに進むデジタルトランスフォーメーションだ。
厚生労働省や日本医師会が策定したオンライン診療に関する指針のもと、全国の主要病院でオンラインセカンドオピニオン制度の本格運用が定着している。これにより、地方に在住する患者であっても、自宅にいながら首都圏や大都市圏の高度医療機関に所属するトップクラスの専門家によるコンサルテーションを受けられる環境が整った。
移動に伴う体力消耗や交通費のコストを抑えられるだけでなく、家族が同席しやすいという利点も大きい。医療資源の地域格差を埋める有効な選択肢として、このオンライン制度を活用する患者は着実に増加している。
