検索エンジンで「インクロム 治験」と入力すると、サジェストワードに「怪しい」「危険」といった穏やかではない言葉が並びます。こうしたネガティブな検索行動が生まれる背景には、主に2つの心理的要因が存在します。1つは「健康な体に薬を投与して報酬を得る」という行為に対する生理的な忌避感、もう1つは一般的なアルバイトの時給換算を大きく超える「負担軽減費」の金額に対する不信感です。
しかし、医療ビジネスと臨床試験の構造を客観的に紐解くと、実態はネット上の怪しげな噂とは大きく乖離しています。インクロムは1980年代から治験支援事業を展開する業界の草分け的パイオニアであり、国内のCRO（医薬品開発業務受託機関）およびSMO（治験施設支援機関）の領域において強固な地盤を築いてきました。グループ傘下には治験専用の医療機関を擁し、国際的な基準に適合した施設運営を継続しています。
日本国内で実施されるすべての治験は、厚生労働省が定める「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（薬機法）」および「医薬品の臨床試験の実施の基準に関する省令（GCP）」によって厳格に統制されています。インクロムが関与する臨床試験も例外なく、医師や薬剤師、法律の専門家、さらには一般市民で構成される「治験審査委員会（IRB）」による事前審査を通過しなければ実施できません。得体の知れない組織が密室で被験者を募っているわけではなく、国の法制下で完全に透明化された医療プロジェクトとして運営されているのが事実です。
