長年『スッキリ』を支えた制作幹部は、決定の引き金となったのは複合的な市場環境の変化だったと振り返る。表向きは「番組の一定の役目を終えた」とアナウンスされたが、本質は世帯視聴率からコアターゲット層（13〜49歳）の個人視聴率へのシフト、そして急激な制作費削減という現実的な壁であった。朝の情報・報道番組を巡る競争環境は一変していた。かつてのように高い世帯視聴率を獲得するだけでは、スポンサー企業を納得させられない時代が到来していたのだ。
さらに、番組内で発生したアイヌ民族を巡る不適切表現や動物園からの生中継でのハプニングなど、コンプライアンス遵守の圧力が急速に強まったことも無視できない。日本テレビ放送網社内では、BPO（放送倫理・番組向上機構）への対応やリスク管理コストが膨れ上がり、伝統ある帯番組を維持するリスクとリターンが見合わなくなりつつあった。テレビ局内部で燻り続けた懸念が、やがて「幕引き」という不可避な決断へと向かわせたのである。
