厚生労働省の最新の感染症発生動向調査でも、短期間での再感染と疑われる事例の割合が増加傾向にあることが示された。医療機関からの報告では、初回の発症から30日未満で再び症状が現れ、抗原量が増加するケースが目立っている。
これに対し世界保健機関 (WHO)は、変異株の絶え間ない出現に伴い、過去の感染体験が提供する防護効果の持続期間が従来想定よりも大幅に短縮していると警告を発している。体内に残った不活化ウイルスの遺伝子を検出してしまう「核酸の残留（再陽性）」と、新たに別のウイルスに侵入される「真の再感染」を見極めることは臨床上重要だが、短期間での再陽性リスクの実態は、その多くが実際の再感染であると専門家は見ている。
