インターネット上の掲示板や質問サイトでは、「登録不要で見られる動画サイトは危険ですか？」「ウイルス対策アプリを入れていれば平気？」といった不安の投稿が日常的に交わされています。こうした疑問に対して「何年も見ているけれど一度も実害はない」と無責任に答える書き込みも存在しますが、現場の実態はまったく異なります。
大手サイバー犯罪対策センターや消費生活センターに寄せられた相談事例を紐解くと、被害に遭った当事者の多くは「初期の段階では被害に気付いていなかった」と証言しています。水面下で暗号資産のマイニングコードを勝手に実行され、スマートフォンのバッテリーが急激に劣化したり、端末が異常発熱して初めて異常を察知するケースです。また、連絡先や写真フォルダへのアクセス権限を巧妙に奪取され、保存していたプライベートな画像が流出する個人情報流出リスクと理由の典型例も報告されています。
国内における違法アップロード摘発経緯を辿ると、文化庁やコンテンツ海外流通促進機構（CODA）等の働きかけにより、2020年代前半から海賊版サイトの運営者に対する国際的な刑事摘発やドメイン差し止めが激化しました。2024年から2026年にかけては、悪質な海外ホスティングサーバーを経由する配信網に対してもブロッキングや法的追及の手が伸びています。運営陣が相次いで身柄を拘束されるなか、現在の非公式サイトは「摘発される前に短期間で荒稼ぎして逃げ切る」という方針にシフトしており、仕掛けられるマルウェアの凶悪性と広告誘導の悪質さは過去類を見ない水準に達しています。
