売却額が3000億円規模に達すると報じられた当時、日本の不動産業界には激震が走った。これほどの超大型案件を引き受けられる買い手は限られている。結果として動いたのは、国内外の巨大資本と大手デベロッパーの連合体だった。
買い手側の狙いは、単なるオフィス賃貸業ではない。彼らはこの一等地の再定義を試みている。電通が主要テナントとして一部フロアに残りつつも、空いたスペースに成長著しい外資系テック企業やスタートアップを誘致し、ビル全体のポートフォリオを多様化させる戦略だ。これにより、特定の1社に依存するリスクを回避する狙いがある。