現在、日本の生殖医療は大きな転換期を迎えている。不妊治療へのアクセスは良くなったものの、第三者の精子を用いた治療（AID）を受けられるのは、事実上、法的婚姻関係にあり、かつ無精子症と診断されたカップルなどに限定されているのが実情だ。この高いハードルが、多くの当事者をネット空間へと押し流している。
SNSや専用のマッチングサイトを開けば、「無償で精子提供します」「健康診断書提示可能」といった書き込みが溢れる。スマホ一つでドナーを探し、排卵日に合わせて直接会う。この手軽さが、公的支援からこぼれ落ちた人々の受け皿になってしまっているのだ。
