ネット上やSNSでは「4人家族で食費月2万円台」といった極端な成功談が拡散されがちですが、これらを鵜呑みにすると家庭不和や健康被害を招く危険があります。
誤解1：SNSの「食費月2万円」には隠された前提条件がある
取材・検証を行うと、極端な低予算を公表している家庭の多くには以下のような特殊要因が存在します。
- 実家から無償で米や野菜が定期的に送られてくる
- ふるさと納税の返礼品（肉や魚）を大量にストックしており、それらを食費支出から除外して計算している
- 外食費やお酒・お菓子代を「レジャー費」「嗜好品費」として別枠計上している
前提条件が異なる数値をそのまま真似ようとすると、家族に極度な食事制限を強いることになり、ストレスから隠れ外食やリバウンド買いを誘発します。
誤解2：プライベートブランド（PB）が常に最安とは限らない
大手スーパー各社が注力するPB商品ですが、2026年現在は原材料高騰を受けてPB商品も値上げが行われています。近隣のドラッグストアで特売されるメーカー品（NB商品）や、地域密着型スーパーの生鮮見切り品（夕方の20〜30%割引）の方が単価で下回るケースも少なくありません。ブランド名にとらわれず、内容量に対する「グラム単価・個単価」で比較する視点が不可欠です。
