美大進学を検討する過程で、家庭が直面する最もシビアな壁が学費問題です。一般大学の文系学部と比べても設備費や材料費が嵩むため、4年間の総費用は家計に極めて重い負担となります。特に国公立芸術大学学費比較を行うと、国公立と私立の間には埋めがたい経済的断絶が存在することが浮き彫りになります。
国公立大(東京藝大、京都市立芸大、金沢美術工芸大、愛知県立芸大など)の場合、年間授業料は標準額である約53万5,800円(入学金約28万2,000円)で推移しており、4年間の学費総額は約240万〜260万円程度に収まります。対して、武蔵野美大や多摩美大などの私立トップ校では、初年度納入金だけで約190万〜200万円、4年間の総額は約700万〜800万円に達します。ここに制作画材費、高性能PC・制作ソフト代、卒業制作費が加算されるため、私立美大に通う実質コストは900万円近くに跳ね上がります。
学費の高さに躊躇する優秀な志願者に向けて、各大学は美術大学学費免除特待生制度の拡充を急いでいます。例えば、一般選抜や共通テスト利用入試の上位合格者に対して初年度授業料を全額または半額免除する制度や、在学中のポートフォリオ審査によって年間数十万円を給付する奨学金を設ける大学が増加しました。経済的制約がある家庭では、国公立専願だけでなく、こうした私立の給付型特待枠を戦略的に併願することが重要です。