製造現場や非破壊検査において、アンダーカットが「許容されるか否か」は直感ではなく客観的な数値基準に基づいて厳密に判定されます。日本産業規格（JIS）では、構造物の要求品質や対象鋼種、溶接継手の種別に応じて複数の規定が設けられています。
代表的な指標として、JIS規格溶接欠陥判定基準（JIS Z 3104「鋼溶接部の放射線透過試験方法」の付記基準や、JIS Z 3801「手溶接技術検定における試験方法及び判定基準」等）における溶接アンダーカット許容基準は、一般に「板厚に対する比率」および「絶対深さ」で定められています。検定試験や一般的な構造溶接では、深さ0.5mm以下かつ長さが断続的であることが合格の基本ラインとなります。板厚が薄い場合（例えば板厚4.5mm以下など）では、板厚の10%以下といったより厳しい閾値が適用されます。
さらに高水準な品質が求められる圧力容器（JIS B 8265）や橋梁・鉄骨溶接部では、深さ0.3mmを超えるアンダーカットは原則補修対象とされ、滑らかな止端部形状（フランク角が鈍角であること）が義務付けられます。現場では専用の「アンダーカットゲージ」やデプスゲージ付ビードゲージを用い、母材表面と溝底部の落差を0.1mm単位で測定します。目視でわずかに爪が引っかかる程度であっても、ゲージ測定で0.5mmを超過していれば即座に不合格判定が下されるため、曖昧な妥協は一切通用しません。
