ネット上のQ&Aサイトなどで散見される最大の誤解の一つに、「英語の住所表記は英語圏のネイティブが見て分かりやすいように、流暢な英語表現に直すべきだ」という言説があります。これは完全に誤った認識です。
海外宛名書き方の原則において、国名（JAPAN）以外のテキストはすべて、日本国内の郵便配達員や宅配便ドライバーに向けた「業務連絡」です。たとえば「1丁目」を「1st Street」と表現したり、「旭町」を「Rising Sun Town」と直訳したりすることは、配達員を惑わせる以外の何物でもありません。日本郵便の国際郵便約款やガイドラインでも、宛先国以外の住所表記は現地の公用語またはローマ字で記載することが明記されています。
また、昨今利用者が多い住所英語変換サイト（JuDressなど）は非常に便利なツールですが、生成された文字列をそのままコピペするだけでは危険が伴います。自動変換サイトは「市区町村＋番地」までは高精度に変換してくれますが、マンション固有の棟番号や特殊な階数表記、さらには通販サイトごとの「Address Line 1」「Address Line 2」への分割までは対応してくれません。ツールが出力した結果を鵜呑みにせず、最後は人間の目で入力欄に適切に割り振る必要があります。
